日本国内にはたくさんの企業があり、いろんな活動をなされているのが特徴です。
モノ作り大国という異名でも日本は世界各地から注目をされているのですが、その理由は画期的なアイテム・装置・商品を世に送り出しているからです。
昨今では世界各地で地球温暖化現象が顕著となっており、山火事や海面上昇・干ばつ・洪水などの自然災害が相次いでいます。
日本国内でも毎年初夏になるとゲリラ豪雨の被害が相次ぎ、多くの方がマイホームをなくされるほどです。
また大型台風も相次いで発生して日本列島を直撃していますが、これも異常気象が大きな要因となっています。

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再生可能エネルギーのメリット

国連では2010年に、先進七か国に対して2050年度までに温室効果ガスに実質ゼロを目指すようにと指針を発表しました。
日本・イギリス、オランダにスイスなどもその運動に参加表明を出し、日本に至っては2012年から一般家庭と企業に対して、再生可能エネルギーの利用を大きく推奨するようになりました。
再生可能エネルギーは対応している設備を導入することで生み出すことが可能です。
太陽光パネルから熱交換器、さらには水力・洋上発電でも生み出すことができます。
各社メーカーでは相次いで対応機器の開発と生産を実施していますが、そのなかのひとつである太平エンジニアリングでは1990年代から自社オリジナルの再生可能エネルギー装置の販売を実施されてきました。
ここでは、この後藤悟志社長率いる太平エンジニアリングが販売している装置と企業概要について紹介をしていきましょう。

1969年に創業した太平エンジニアリング

まずこの会社は千葉県木更津市で1969年に創業をしました。
農業機器専用メーカーというスタイルで誕生したところで、おもにビニールハウスや耕運機などの開発を主力としていたところでした。
国内では相次いで農地が縮小していき、野菜類は海外から輸入をされるのが多くなります。
企業で開発した耕運機などの販売台数も伸び悩み、新たに一般家庭向けの設備開発を実施されるようになりました。
1976年に開発した温熱機が太平エンジニアリングのヒット商品となり、おもに郊外の戸建て住宅に導入をされます。
この温熱機とは元祖・太陽光発電ともいえるもので、太陽の熱を活かして水を温める効果を持つものです。
屋根の上に銀色のプレートが備わっている光景を見たことはありませんか。
それが温熱機というものです。
貯水タンクと繋がっており、スクリプターと呼ばれる鉄棒に熱を加えることで温水を生み出すことができます。
地方の場合、都市ガスがないので給湯器を活用することはできません。
1980年代でも浴槽の湯を沸かすのに薪を活用されている住宅も多く存在しましたが、温熱機の登場でその方法を用いる一般家庭は一気になくなったほどです。
現在でもまだ郊外では活用されている地域も多く、太平エンジニアリングでは毎年1機種の新商品の開発とメンテナンスには応じられています。

地熱発電装置を販売

2000年以降になると、この企業でも最新の再生可能エネルギー装置を販売するに至りました。
地熱発電装置というのがそれであり、温泉街などを中心に利用をされているものです。
地震大国でもある日本では、地下200メートル付近に必ずといっていいほどの地下水が存在しています。
地殻エネルギーの影響で約50度ほどの高温となっており、それが各地で天然温泉という恩恵を与えているわけです。
地面を掘れば必ず温水と蒸気が噴出するため、このエネルギーを使用して電気を生み出せるのが熱交換器です。
太平エンジニアリングの現在の主力商品となり、温泉街にある観光施設などでは導入が進められているものとなりました。
熱交換器も生成可能エネルギー装置であるため、新しく導入をされる場合は政府の助成金の支給対象となるのが特徴です。

エンジニアリングの場合は認定を受けているので助成対象

すべての機器で助成金の対象になるわけではありませんが、エンジニアリングの場合は認定を受けているので助成対象となります。
2021年現在で約20万機が各地で運用をされており、その数は年々増加傾向となっているほどです。
さらにアメリカ・中国・イギリス・ドイツにも輸出をされており、今では世界各地でも熱交換器は活用されています。
ほかのメーカー各社でも同類の設備の開発は実施をされていますが、1日で約40kwhもの電力を効率良く生み出せるものは太平エンジニアリングの製品のみです。
今現在は事業所などの施設向けの製品になっていますが、5年以内に一般家庭向けのコンパクトな装置も商品化をされる見込みです。
家庭で導入が進めば、2050年度までに温室効果ガスの実質ゼロは限りなく達成をされることでしょう。
大手企業ではすでに90パーセントの事業所で再生可能エネルギーの活用にシフトチェンジをなされています。

まとめ

残るはわれわれ市民の意識をより高め、環境に優しいスタイルで生活に必要な電気を賄えるのかがカギを握っています。
助成金などを活用して、積極的に装置を導入していくことが重要です。